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日本で構想されているラグビーの新プロリーグ【2021年秋にスタート予定】

昨年のラグビーワールドカップ日本大会は大変な盛り上がりでしたね。ある調査によると、なんらかの形で観戦していた人が6割、観戦した人のうち今後もラグビーを観たいと思っている方が8割もいるという結果が出ました。

かつてないほどラグビー熱が高まっている今、「日本ラグビーの新プロリーグ」を楽しみにされている人も多いのではないでしょうか?

今回は、2021年秋にスタートする予定の「日本ラグビーの新プロリーグ」の問題点や構想を解説していきます。

ショッティ
ショッティ
2020年1月中にラグビー新リーグの構想が発表される予定だよ。発表されたら更新するね。

日本のラグビーはトップリーグ(TL)から新プロリーグへ

トップリーグ(TL)とは現在の日本の最高峰リーグのこと。16チームが参加しています。
神戸製鋼やサントリー、ヤマハ発動機などのチーム名を見聞きしたことがある方もいるのではないでしょうか。

トップリーグにはプロ選手とアマチュア選手が混在しています。「プロ」というのは、外国人選手に多いのですが、海外でプロ選手として活躍してから日本にやってきて、ラグビーをする契約社員として雇われているケースです。

「アマ」は会社員選手のことで、仕事とラグビーを両立しています。未だに完全にはプロ化されていない日本のラグビーリーグは遅れていると考える向きもあります。

しかしながら、もともと日本のラグビー界は、慶應義塾の学生がはじめたことからエリート層を中心に発展してきたので、就職後の大企業でのラグビー部の活動が盛んでした。

世界的にもラグビーと仕事の両立を美徳すとする文化があったので、トップ選手であり、医者や弁護士でもあるという選手らがいました。

ラグビー出身で企業のトップになる方が多いのは上記のような歴史からで、元首相にもラグビーで有名な方がいますね。

「アマチュア規定」というラグビーで報酬を得ることを禁じるルールがあり、1995年にやっと撤廃されたということもあります。

選手のセカンドキャリアを考えると、引退後に正社員として働けるというのは大きなメリットで、プロ化が良いとは一概に言えませんが、様々な問題から改革が必要なことは確かです。

日本ラグビーの新プロリーグの問題点

ラグビーは激しいスポーツなので、一人の選手が出場できる試合数は年間で30試合程度。
15人制ラグビーの場合、3倍の50人近くの選手を1チームで抱える必要があり、他のスポーツに比べても人件費がふくらみます。

企業のラグビー部は社員の「福利厚生」のためで、収益はほとんどないので、トップリーグに払う参加費も合わせると年間15億円ほどの支出になります。

企業の負担が大きすぎるということなのですが、全選手がプロ化し、年俸が高騰こうとうした場合、大きな支出となる可能性もあり、サラリーキャップ制(年俸の上限あり)の導入も検討されています。

スーパーラグビーという南半球の強豪国チーム(オーストラリア・ニュージーランド・南アフリカ・アルゼンチン)が参加する国際大会に、日本のチーム「サンウルブス」も参戦していますが、2020年度シーズンを最後に除外されることが決定しました。

最近の日本代表強化の中心になっていたチームなので、スーパーラグビーから離脱することは大きな打撃になるかもしれません。

日本のラグビー「新プロリーグ」構想

昨年の夏、ワールドカップ前のことですが、上記のような問題点やワールドカップ後の先細りを懸念けねんし、日本ラグビー協会の清宮克幸副会長(野球の清宮選手のお父さんですね)が発表したのがプロ化する新リーグ構想です。

しかし、現トップリーグ関係者からの慎重な声もあり、準備委員会が設置されるに留まっています。

現状決定していることは2021年秋にスタートするということだけで、大枠は2020年1月中に発表される予定です。

日本ラグビー新リーグ構想まとめ

今回は、2021年秋にスタートする予定の「日本ラグビーの新プロリーグ」の問題点や構想を解説しました。

日本のラグビーリーグには長い歴史があり、大きな改革はやはり大変。選手の確保や給料の高騰など問題は山積みですが、日本でのラグビーW杯で得た人気を冷めさせないよう改革をしてほしいものです。

最近ですと、バスケットボールやバレーボールでもリーグ改革がありましたが、良いところはどんどん取り入れて、ラグビーでも素晴らしい新プロリーグができることを願っています。